地球大掃除

NATO軍リビア侵略の挫折が始まった　
リビア反乱軍は分裂・仏英カ教官15人を人質・仲間軍事紛争で弱まった
2011.8.5

　カダフィーの息子セイフ・アル・イスラムは、反乱軍捕虜の臨時大会で、カダフィーとリビアへの忠誠に感謝を表明し、ラマダン用の食料を、どっちに就いてるかに関わりなく全リビア人に送ると発表した。彼はまた、ラマダン用のカダフィーの凍結口座からフランス人らが2億5800万ドルを引き出して、何処かに消えたと言った。
　このことで、反乱軍の臨時国家評議会のあるベンガジでは、暴動が始まった。リビア反乱軍がNATO軍の仏人ら・英人ら・カタール人らの教官15人を人質にとって身代金を要求した。反乱軍内部の軍事衝突の犠牲者数は150人を越えて、未確認情報では死体数は300人以上になった。　　
　人質を捕った反乱軍指揮官オベイジは事実上臨時国家評議会から離反して、自主的政策をとっている。捕虜のリーダーらでは、一部がオベイジを支持し、一部が中立を宣言している。反乱軍リーダーのムスターファ・ジャリーリの立場は急速に弱まっている。「カメルーンの声」が報じた(km.ru;
Newsland.ru)。
　 NATO侵略軍はリビア侵略で大失敗して、挫折しつつある。リビア革命の獲得物である国家による無償の先進的社会保障制度(別記事参照)に、やっと生き延びの光が射し始めた。
　中国の新華社通信は、米国の国家債務上限引上・支出削減策を批判、中国の世界最大のドル保有の安全保障を要求し、不安定な米ドルに代って、新たな国際準備通貨創設が必要だと表明した。
　これらは、デフォルトによる米ドル崩壊寸前まで行った米国の経済的破綻・放射線危機の深まりと共に、新しい世界情勢を告げている。

中国高速鉄道大事故発生：背景の真相
2011.8.5　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
胡錦濤中共指導部は、ブッシュ(前美国??布什)と結託し、中国の金権支配者ロスチャイルドとロックフェラーの軍門に降って、帝国主義の手先になっている。米・英・仏・伊・和・加などのNATO軍と豪軍によるリビア侵略に対する中国政府の黙認が、その結果の１つである。その総路線上で人民の安全と利益を軽視した結果が、今回の中国高速鉄道の人災事故である。鉄道省は証拠隠滅を図ったが、犠牲者家族らと世論の抗議を受けて、失敗した。人民を騙し通すことは不可能なことが、鉄道省の高速鉄道電算系統の欠陥の発覚で明白になった。
　胡錦濤と温家宝は、巨大国際金融犯罪で* 既に中共中央委2009.9.4全体会議により解任決議されているから、中共は両名の省・県段階での反党的造反扇動を断固排除し粉砕して、直ちに決議を公表せよ。中共中央委で圧倒的多数派になった江沢民・李鵬愛国反対派は、断固として行動せよ。
* 宇宙情報によれば胡錦濤は、中国諜報機関が探り出した闇金融網での暗証番号を、金融危機中だった08.11にブッシュに教えて、ブッシュはエリザベス２世、サウジ国王、日本天皇、米ロックフェラーらから＄1000億を奪取した。ブッシュは胡錦濤に分前を「礼金」として＄1000万与えた。胡錦濤は世界最大のテロリスト・ブッシュの共犯者になった。胡錦濤は温家宝に「政治活動協力金」として＄300万を与えた。前記暗証番号を探り出して胡錦濤に報告した中国諜報機関員が、胡錦濤と温家宝の不正行為に対する義憤から、中共中央委政治局常務委員会の江沢民系の常務委員に報告した結果、胡錦濤は、上記の責任と、ロスチャイルドによる中国人民銀行の株買い増しによる乗取り策動進展の責任を問われる結果になった。常務委員会で彼らの査問が行われた。
　中共中央委全体会議は、胡錦濤と温家宝の解任決議を2009.9.4に行った。しかし２人は東北地方と上海で造反を扇動して解任決議に反抗した。規律違反の造反鎮圧後も巻き返しを図り、再度鎮圧後もあれこれと反抗を続行している。　　
　なお、大手の中国工商銀行はロスチャイルドのGoldman Sucksゴールドマン・サックスから＄26億の出資を受けて株式上場した経過から、米英帝国主義によるコントロール下にある。ロスチャイルドとロックフェラーは、中国を新植民地と見ており、世界的な超大国の役割を米国から中国へ移して、中国を支配している。ロスチャイルドとロックフェラーの世界金融支配を批判した本「通貨戦争」が、老指導者らの支援で出版されて数百万部売れた中国は、新しい革命的変革へ向かう可能性がある。

三陸沖～房総半島沖大地震と東海・東南海・南海・日向灘連動の
西日本大地震が差迫った
2011.8.2

　週刊現代(2011.8.13号)によれば、文科省地震調査研究推進本部は、三陸沖～房総沖の海溝寄りを震源とするM8.6～9.0の津波地震が発生する可能性が3.11大地震以来高まっている、と発表した。宇宙情報によれば、この情報は正しい。それは、8月中に起こる可能性が大である。
　またNHKが切迫しているとして大津波のシミュレーション映像を２度放映したように、東海・東南海・南海・日向灘連動の「西日本大地震」＋大津波＋各地原発の爆発も、９月中に起こる可能性が大である。
　さらに、米国東部巨大地震、ＮＹＣ近い老朽原発Indian Pointの大爆発、ＮＹＣとＦＬ半島の沈没も差迫っている。
　ところで、中国国家海洋局は３陸沖海域での現地調査の結果、通常の３００倍のセシウム137と、同１０倍のストロンチウム90を検出したと発表した。
　要するに、福島原発-1沖合とその南北の西太平洋で漁獲した魚は、もう食べてはならない、ということだ。
　ところが魚の卸業界では3.11の久しい以前から、３陸沖で漁獲した魚でも、例えば富山とか北海道で荷揚げして出荷したら「富山産」、「北海道産」等々にしている。富山産は値が高いからで、日本人に特徴的な不名誉な騙し商売だ。
　だから、早期に死にたくなければ、日本国内産と近海産の魚はもう食べてはならない、ということだ。スーパーでは外国産のサケ等々を安く売っている。これが良い。

首都圏の4000万人以上が放射線汚染で
避難する必要が近づいている
2011.7.17

　夕刊フジによれば、菅は7.14夜に、民主党１年生議員20人と東京の高級料理屋で会食して「東京・神奈川の3000万人が放射線汚染で避難しなければならなくなる」と言った。ランク７のチェルノブイリを上回るFukushima Daiichi４基の破局だからだ。東京と神奈川の人口合計は2200万人だから、それ以外の首都圏５県も含めた数字だろう。
　先日も3，4号炉から放射線汚染された白い蒸気が連日立ち昇っていたように、１～４号炉から今も毎日大量の放射性物質が飛散している。風向きで太平洋へ向かう場合があるが、マスゴミ発表ではμSv/hの１時間当りの線量だけで、気休めを狙っているが、気休めにならない。
　だから、7月末～8月迄には東京の1300万人、茨城県の295万人、埼玉県の720万人、栃木県の200万人、神奈川県の900万人、千葉県の600万人で計約4000万人その他が、避難する必要が生ずると、宇宙から警告が出た。
　その上、1,2,3号炉の新たな核爆発が近い。ＮＨＫＴＶが最近シミュレーション映像を放映したように、西日本連動大地震＋大津波が近い。同時に浜岡原発＋玄海ＭＯＸ燃料原発＋伊方ＭＯＸ燃料原発その他の爆発も起こる。
　それらは、俄かには信じられない程の大惨事になる。国外脱出が必要だが世界的大惨事になるから、逃げ場が限られる。前記事と世界汚染図で明らかなように米国はとくに危険だ。パスポートが有効期限内の人々は運がましな方だ。
　菅亡国内閣の無為無策が糾弾されなければならない。欧州放射線リスク委員会は、菅一派とマスゴミ幹部を福島原発-1爆発破局の情報隠蔽と無為無策のかどで、法的制裁を課すよう日本人に勧告した。しかし何故か殆どの日本人は何も行動を起こしていないことが、外国では理解できないとされている。もっともなことだ。「日本人は忍耐強い」と偽善的に賞賛しているのは、米英のマスゴミだ。
　原発廃止の高円寺デモ等々に続いて、首相官邸へ菅亡国内閣打倒の100万人デモをかけよ。

ドイツ"Living Without Money"(金なし生活)を日本でも
米・英・中・露等でも実現して広げよう
2011.7.11

　ドイツ人のハイデマリー・シュヴァルマーさん（精神科医・69歳）が1994年に創った「援け合いセンター（Give and take central）」は、"Living Without Money" (金なし生活)の新しい生活様式を実践して、広がっている。
　西日本大地震＋大津波は、人災の福島原発-1の爆発をともなったが、それらは、創造主らによる「万事無償奉仕社会へ移行せよ」との天命のアポカリプス(啓示)の現われだった。
　地殻大変動と自然激変によるこの地球大掃除の過程が、日本の次に米国で始まっている。それは、猛威の竜巻多発、例年を上回る大雪の雪解け増水、異例の大雨によるミズーリ川の大氾濫、フォート・カルフーン原発とクーパー原発の放射線破局、放射性セシウムの漏出、全米65原発中の老朽化した48原発での配管腐食による、許容限度の750倍内外の放射性トリチウムの漏出と土壌・地下水・1億km2以上のトウモロコシ栽培地帯の浸水と農業の放射線汚染などで進展中だ。
　この時、ドイツで実現している"Living Without Money"(金なし生活)の新生活様式は、天命の世界的実践の始まりになる可能性がある。ハイデマリーさんも、実は創造主らが育てて実行させている地球変革のパイオニアーである、と宇宙ブロックス管理界の知らせがあった。ハイデマリーさんは与えられた使命を果たしている天使である(URLで写真を見れる)。
　英国では、Ｇ８の会議のときにロンドンで "Abolish Money!" の横断幕を先頭に英国労働者らのデモが行われた。
　日本でも「金のない世界」「金の要らない国」等々のグループがmixiで出来ているが、ドイツではそれらを実生活で実践して発展させているから進んでいる。http://rocketnews24.com/2011/07/11/111350

　新自由主義の横行、日本人の富裕な支配層と貧困者への両極分化、生活格差と貧困の拡大深化、失業者の増大、ニート・非正規労働者の拡大、賃金格差と差別待遇、低賃金の慢延、生存の脅威の増大、毎日100人近い自殺者の続出というこの日本でも、ドイツ人の先進的生活様式に続いて、先ず被災地から"Living Without Money"(金なし生活)の新生活が始まる客観的可能性がある。問題は人々の心にある。精神革命が今必要になっている。
既に日本各地で創られて使用されている「地域通貨」は、物品とサービスの等価交換リストを作って「地域通貨」もなしでの交換に移行するか、またはアングラ・カルテルによる独占価格や高物価の新自由主義的固定の大衆収奪体制の現状を政治的に打破して、「地域通貨」なしでそれらの使用価値を奉仕の精神で交換すれば、「金なし生活」へ移行する橋渡しになりうる。8月に迫っている米国財政のデフォルトとドル・円・元・ユーロの崩壊・世界的金融・経済恐慌への突入が、無償奉仕の生活への移行を世界的に促すだろう。
　同時に、mixiの「金のない世界」「金の要らない国」等々のグループがドイツに見習って「援け合いセンター」を創って活動する必要もある。
　 4500万人以上の貧困者が生存の脅威に直面している米国でも、"Living Without Money"(金なし生活)の新生活を始める可能性が大きい。クレジット・カードの負債が200兆円以上に達している英国でも、実現できる。
　ましてや、1億4000万人の農村失業者・半失業者のいる中国でも可能性が大きい。4000万人の貧困者が、マフィア資本主義の暴虐支配で生存の脅威に直面しているロシアでも、"Living Without Money" (金なし生活)が実現して広がる可能性がある。現にソ連崩壊後の経済・通貨崩壊時代には、牛乳だけで生き延びた農民の体験を聞いたことがある。また一般市民はダーチャ(菜園付き別荘)で栽培した野菜で生き延びた経験がある。「連帯経済」への移行を目指している中南米諸国でも、苦難のアフリカでも無論実現の可能性がある。
　米国では８月に連邦政府のデフォルトが切迫している。米ドルと米経済が崩壊する可能性がある。連動して世界金融・経済恐慌になる可能性が大だ。地球変革の時が近づいている。
　要は、有効なイニシャチブを発揮できるグループが、各国で実践に踏み切るかどうかだろう。

米国で空中から電力を得る技術を開発した
―これは万事無償奉仕社会への転換を促す
2011.7.13

　米国ジョージア州のSchool of Electrical and Computer Engineering (電気・電算機生産技術学校)の研究者グループは、多数の無線通信設備で創る電磁放射で「空中から」電力を集めることが出来る生産技術を開発した。
　 GizMagの引用で4PDA.ruが伝えたように、彼らが開発した設備は、特殊なセンサーと噴射プリンターを使ってポリマー・フイルムに印刷されたアンテナを連結したものである。テレビ・スペクトル(100MHzから15GHzとそれ以上まで)が電磁場と相互作用するさいに、設備はエネルギーを捕らえてそれを交流から直流に変換し、そのあとそれをコンデンサーと蓄電池に蓄える。現在この設備は数百μＷまでの能力でエネルギーを生産することが出来る。
　グループのリーダーMinos Tenzeris教授はジャーナリストらにこう説明した：「我々の周りには大量の電磁エネルギーがあるが、誰も利用していない。我々は超広帯状アンテナを使って、様々な周波帯域で様々な信号を利用することが出来る。そのことは、得られるエネルギー量を著しく増大させる可能性を我々に与えている」と。
　こうした生産技術の開発は、無尽蔵な宇宙エネルギーを利用できることで、万事無償奉仕の新地球社会への移行を促す。
　前記事の"Living without Money"（金なしの生活）を実現したドイツの「援け合いセンター」の革命的な新生活様式の広がりと共に、無尽蔵なエネルギーを得ることを可能にしたこの新生産技術の開発は、地球の新時代の開幕を告げている。
　これらを、日本中に、世界中に伝えよ。